日本国民は広告を通して洗脳されている – 裏で操る独裁的支配者の真の姿とは!?
広告業界最大の黒幕・電通にドクターが挑む。
今こそメディアの民主化革命を起こそう！
苫米地さんもサイゾーも
こんな本出しちゃって大丈夫なのか？
●洗脳の定義
・洗脳とは、ある人が持っている臨場感空間を他人が別の臨場感空間に置き換え、その状態を固定することと定義することができる。ある人が持っている現実感を他の現実感に置き換えてしまうということだ。
これがすべての基本。
だからこそ国家も政治家もメディアを抑えたがるし、
マーケターは動画を重視する。
●テレビの危険性
・私がよく「テレビは見てはいけない」というのは、その強烈な臨場感と同時に、危険なものと安全なものとの区別がついていないという点も大きい。
・最近の記事広告は「記事広告」であることを明記することになっている。洗脳効果が強すぎるからだ。しかし、テレビの場合、その洗脳効果は新聞や雑誌をはるかに上回るにもかかわらず、いわゆる広告番組が一般の番組と区別されることなく放送されている。CMは早送りとか、スキップ機能などで飛ばすことが可能になっている。それでは莫大な広告費をつぎ込んでいるCMクライアントにとってうま味がなくなってしまうため、番組そのものを広告に使うことが増えた結果なのだろう。
・はっきり言うと、私はテレビとは「愚民養成マシン」であると思っている。見れば見るほど愚民化し、為政者の思うつぼとなるだろう。
・特にバラエティ番組などで出演者の言ったセリフを画面の下に字幕（テロップ）で流すという手法が流行っている。これも「愚民化」の手法の一つである。視聴者の脳を停止させたあとで、「こう解釈しなさい」と押し付けている大変危険な使い方なのだ。実際にこの手法が洗脳に有効なことは実証されている。
記事広告型番組が、それと明記されずに垂れ流しにされている現状はほんとに最悪。
最近ふえてきたテロップも、疑問に思っていたけと、そういう意図があったのか。
子どもに見せるのは本当に危険だ。
●電通の危険性
・契約の代理人というのは、普通はある一方の代理人となって契約するものだ。だからこそ、交渉が成り立つ。仮に代理人がどちらかのクライアントと癒着していたら、もう一方は搾取されるしかない。
・成田は、韓国ソウルの生まれ。自ら「韓国はふるさと」と公言するように、韓国への思い入れは並大抵のものではない。日本と韓国との架け橋として、韓国側からの評価も高い。
・広告代理店がメディアと株を持ち合っているのはよくない。電通の圧力で報道内容が左右されるような要素は極力少なくしなければならない。
・現在、日本に視聴率調査会社は一つしかない。「ビデオリサーチ」という会社しかないのだ。なんと、筆頭株主は電通。「ビデオリサーチ」の社長は元電通の取締役である。これを見てしまったら「公正な視聴率調査をしています」と言われても、信じろという方が無理だ。むしろ「視聴率の数字は電通の思うがままである」と考えた方が自然である。
・電通も結局はアメリカ政府のコントロール下に置かれた出先機関の可能性が高い。
・海外の広告代理店では一業種一社制が常識である。全業種を独占的に扱うなどということはありえない。しかも、電通がやっているのは、広告主の代理店とメディアの代理店の両方を掛け持つ双方代理という禁じ手である。
・政党との結びつきも本書では指摘しているが、創価学会や公明党も電通が担当。
双方代理という禁じ手がまかり通っている業界はここしかないのかも。
本当に本当に、テレビは悪魔だな。
●政治の欺瞞
・そもそも郵政事業は独立採算で行われており、税金は投入されていなかった。その事業を民営化したところで、財政が良化するはずもないのである。しかし、小泉首相はこの点をひた隠し、「郵政民営化なくして改革なし」のような文言で国民を洗脳し、まんまと選挙に勝利したのである。現実の郵政民営化は日本国内の行政改革とは何の関係もなく、郵政の持つ莫大な資金を海外に流すことができるようになったという点に尽きる。当然、アメリカからの圧力によって決断したと考えるのが自然である。
・小泉首相率いる自由民主党は、スリード社という広報のコンサルティング会社を使って、国民を洗脳するための巧みなマーケティング戦略を練った。まず国民を四つの層に分けた。IQ軸と構造改革への肯定軸の二軸を引き、IQが低く、構造改革には中立もしくは肯定的な層をB層と名付け、その特徴を「具体的なことはよくわからないが、小泉首相のキャラクターや閣僚を支持する主婦層、若年層、高齢者層」と分析した。さらに、この層に絞ってキャンペーン活動をすべしと結論づけたのである。「『B層』の『B』とは『バカ（BAKA）』の『B』ではないか」と指摘した人がいたが、あながち外れた指摘ではあるまい。
つまりもっと言ってしまえば、
小泉を応援していた人は、国家の鴨としてまんまと洗脳に乗っかった人たち。
無知な人ほど、いいように誘導されていく。
自分の頭で考えるためには、テレビはまず絶対にみないことだな。
●教育の嘘
・「脱ゆとり」がIQ向上に役立たない理由の一つに、知識の量とIQの高さとは単純な相関関係を示さないということがある。学習内容を増やしたからといって、IQが高くなるわけではないのだ。むしろ、知識量の獲得競争にうつつを抜かすようにし、本来のIQ向上のための学習をさせない手法にも見えてしまう。念のために言っておくと、知識の習得に意味がないということではない。知識の絶対量が足りない状態では、IQうんぬん以前の問題として、物事を判断する材料が足りなくなってしまう。知識獲得が悪いのではなく、知識獲得しかしないことがよくないということである。
この罠に嵌らないように気をつけなくては。
ドキュンは論外だとして、揺り戻しのためにまたお受験ブームが流行っているのは
ちょっと好きじゃない風潮。
小学校は宿題も多いしきくとかなり締め付けが厳しいけど、
娘は、そういうものに流されないように、ちゃんと見守りたい。
●インターネットもアメリカ政府のもの
・アメリカでのある研究によると、ツイッターで語られている言葉とオバマ大統領の支持率とは見事にリンクしているという。
・最近はツイッターで有名人が商品の使用感を紹介するつぶやきがある。Facebookで似たようなことが行われている。こうしてツイッターのような媒体が広告としての威力を発揮することになる。
・Facebook、ツイッター、Googleといったメディア自体、CIAの出先機関の可能性もある。少なくとも、CIAがうまく利用しようとしていることは十分に考えられる。
・銀行のオンライン化が実現して、どうなったか。「利用者が便利になった」ということももちろんある。ただし、それと引き換えにオンライン化されることによって日本中のすべての預貯金が一カ所で閲覧できるようになり、「全国民の預金残高が、完全にガラス張りになった」のである。さらに、日本の銀行の多くが、預金データをアメリカのサーバーで管理している。つまり、アメリカ政府は日本の預金データを握っているのも同然なのだ。
すべてはアメリカ。
Googleも、彼ら自身の意図がどうであるかはともかく、
政府としてはそれを利用したいと考えて間違いないわけで。
依存は危ないな。
●対抗手段
・疑うための具体的な手法としては、メディアに「それ、本当？」と実際に声を出して言ってみるとよい。”つっこみを入れる”ということである。「根拠は何？」とか「本当はこういうことなんじゃないの？」などと言えるようになればさらに良い。催眠では催眠誘導に対してつっこみを入れる人は安易に催眠にかからない。最終的にはニュースや報道番組などでもやってほしいのだが、最初の段階としてはCMや広告がやりやすい。たいてい「ウソ（と言ってまずければ「誇張」）だからだ。
本当は子どもたちにはテレビそのものを見せたくないのだけど、どうしても見てしまってる。
少なくとも、つっこみをいれる程度には、防御手段を教えておこう。
●憲法と法律の違い
・憲法と法律は何が違うのか 国民が国家権力によって一方的に権利を制限されるのではなく、同時に国民の側が国家権力の権利を制限すればいい。国民が国家権力の権利を制限するもの、それこそが憲法なのである。つまり憲法とは、「国民が国家を取り締まるための法律」なのである。そして、国民こそが国家の主権者である近代民主主義国家においては、憲法の枠を超える法律は認められない。（国家が国民を取り締まるものより、国民が国家を取り締まるもののほうが上）ということになるのである。
憲法改正のきな臭い動きが始まっている。
でも、この違いがわかっている人がどれくらいいるのかと考えると
日本の将来は暗い。
